子どもの将来を考えたとき、多くの家庭で気になるのが「教育費」です。進学先や進路によって大きく変わりますが、幼稚園から大学までの教育費は決して小さな金額ではありません。
事前に目安を知り、早めに準備しておくことが大切です。今回は、教育費の総額の目安と、教育資金の貯め方についてわかりやすく解説します。
幼稚園から大学までにかかる教育費総額
教育費は、公立か私立かによって大きく差が出ます。幼稚園から大学まで、子ども1人あたりにかかる教育費の目安は次の通りです。
※1自宅通学の場合
※2私立文系の場合
【出典】
文部科学省 「令和5年度子供の学習費調査」
公益財団法人生命保険文化センター
教育費の準備方法
教育費は、必要になる時期がある程度決まっているため、早くから準備するほど負担を軽くできます。主な準備方法には次のようなものがあります。
① 毎月の積立貯金でコツコツ準備
毎月一定額を教育資金として積み立てていく方法です。銀行の普通預金や定期預金は、元本割れのリスクがなく、いつでも引出すことができます。早い時期から積み立て始めることで、大きな負担にならず計画的に資金を準備できます。
② 児童手当をそのまま貯蓄する
支給される児童手当を使わずに積み立てることで、将来の教育費の一部として活用できます。0歳から18歳までの18年間分を全て貯蓄することで230万円以上になります。
③ 学資保険を活用する
保険料を積み立てながら、子どもの進学時期に合わせて祝い金や満期金を受け取ることができます。万が一の場合の保障が付いている商品もあります。
④ 生命保険を活用する
契約者に万が一のことがあった場合には、死亡保険金などが支払われるため、保障と貯蓄の両方を兼ね備えています。教育資金だけでなく、老後資金など他のライフイベント資金としても活用できる柔軟性も魅力です。
⑤ NISAなどで長期運用する
運用益が非課税になるNISAは長期間積立投資することで、教育資金を効率よく増やすことが可能です。短期運用は元本割れリスクもあるため注意が必要です。
⑥ ボーナスの一部を教育費に回す
ボーナスの一部を教育資金として確保しておくことで、まとまった資金を計画的に準備できます。給与やボーナスから自動で天引きされる財形貯蓄を活用することで自動的に貯蓄ができます。
まとめ
子どもの教育費は、進路によって大きく変わりますが、幼稚園から大学までで約1,000万円〜2,500万円以上かかることもあります。教育費の準備には、貯蓄・保険・資産運用などさまざまな方法がありますが、家庭ごとに最適な方法は異なります。
すぐに大きなお金を確保することは難しいため、早い段階から計画的に準備することが重要です。家計やライフプランに合った方法で教育費を準備しましょう。
「将来の教育費が確保できるか不安」、「どの方法で準備すればよいかわからない」という方は、ぜひお気軽にライフデザインへご相談ください！
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